貯蓄と保険の違い

貯蓄は人生設計の要であり、必要なときにいつでも使える強い味方です。しかし、不意のケガや病気で入院をしてしまったとき、本当に貯蓄だけで大丈夫でしょうか。そんな心配を解消する助けとなるのが「保険」です。
ここでは、「貯蓄」と「保険」の違いのほか、医療費の経済的負担を減らすことができる公的医療保険制度について説明します。
「貯蓄」と「保険」の違い
001貯蓄は使った分だけ減ってしまいますが、保険に入っていれば貯蓄を大きく減らすこともなく、また、医療保険の場合は入院のたびに入院保険金を受取ることもできます。(*1)

貯蓄の額が十分ではないときは、病気やケガのときの経済的負担に備えるための手段として、医療保険に加入するという選択肢もあります。

万一の病気やケガのときでも、経済的には通常と大差ない暮らしができるように備えるために、「医療保険」というシステムがあるのです。

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(*1) 入院保険金の支払いには所定の条件があります。また、支払日数(通算日数)に制限がある場合もあります。
高額療養費制度があれば民間医療保険は不要?
03医療機関で受診したり入院したりしたとき、窓口で支払う1ヵ月の自己負担額(*2)が高額になってしまった場合でも、「高額療養費制度」(*3)という公的医療保険制度で経済的負担を軽減することができます。

ただし、高額療養費制度は、公的医療保険の対象となる診療についてのみ適用される制度です。そのため、公的医療保険の対象となっていない自費診療(先進医療も含む)の費用や入院したときの食事代?差額ベッド代については、高額療養費が適用されません。
また、「同じ暦月」「同じ医療機関(診療科)」「同じ治療形態(通院か入院か)」という3つの要件をすべて満たした場合(*4)にのみ利用できる制度であることにも留意する必要があります。

民間の医療保険は、高額療養費制度が適用されない医療費の支出の備えとすることもできます。

(*2) 自己負担金は、一般的には3割ですが、70歳以上の一般の人?低所得の人は1割、未就学児は2割です。
(*3) 高額療養費制度は、公的医療保険制度による給付のひとつで、被保険者?被扶養者が医療機関で支払う1ヵ月の自己負担の額が高額になったとき、その負担軽減を図るために設けられている制度です。自己負担が一定額を超えた場合、保険者(全国健康保険協会各支部?健康保険組合?市区町村)に請求することにより、現金で支給されます。
(*4) 同じ世帯であれば一定の条件のもとで合算(世帯合算)することができます。
「貯蓄」に余裕があれば、「保険」は不要という考えもありますが、「保険」に入ることで、公的医療保険制度では保障されないものも含め、さまざまな病気やケガのときの経済的な不安を減らせるというメリットもあります。経済的な不安が減れば、治療に専念することもできるでしょう。
ご自身の貯蓄額や、万一のときに活用できる公的医療保険制度などの内容を把握したうえで、不足しそうな分について保険で補うのが良いでしょう。

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